アメリカ人が立ち上げた「最悪な旅行体験投稿」ウェブサイトが注目を集めています。
既に解説してから500件もの投稿があるようで、イタリアのピサの斜塔がつまらない、という回答やロンドンのヒースロー空港は最悪な空港、物乞いが強引なインドなどの投稿が寄せられているそうです。
旅行関係者にとってはけっこう捨てられない情報ですよね。ましてや人の接客の仕方などは改善の余地があるので参考にして金儲けばかりではない、質のよいサービスを提供してもらいたいものです。
カラスは知能が高いことで知られていますが、イギリス・ケンブリッジ大学の研究により、ミヤマガラスはチンパンジーに匹敵するほどの知能があることが確認されました。
実験では道具を使うことを覚えさせることに成功。
また、道具を器用に加工することもできたそうです。
ゴミなどを食い荒らしたり、一部のものは人間を襲ったりと忌み嫌われがちですが、それも能力が高いためでしょうかね。
実験動物業界ではおなじみのコモンマーモセットに、遺伝子を導入し体内で働かせることに成功したとして、初の霊長類での成功例として慶応大学と実験動物中央研究会の研究チームが発表しました。
これにより、より人間に近い種であるためより難病などの解明に貢献できるとしています。
少数の難病患者にとっても大きな期待ですよね!
アメリカ・スタンダード・アンド・プアーズの発表によるとアメリカ住宅価格の今年の1月から3月の期間中の下落率が過去最大の指数となり前年比19.1%であるそうです。
アメリカでは景気悪化により多くの人が住宅を手放す事態が発生しており、今では前年に比べ破格で購入できる状態かもしれない。
ある意味購入するなら今ということ。
新型インフルエンザの感染者が46カ国で約1万3000人に達したとWHOが発表しました。
死者はメキシコが80人、アメリカが10人、カナダ・コスタリカで1人ずつ。
日本でも感染が確認され、着実に広がりつつあります。
医薬品店では既にマスクが売切れてしまうなど、その影響も大きいですね。
根本的な新型インフルエンザ対策はワクチンのみであると、現状の休校などの対策に待ったをかける研究者がいます。
所属する組織はアメリカ疾病対策センター。
確かに施設が休校し、一時的に全員が非難したとしても感染源がある限りその対策は無意味とも思えます。しかし、あくまで暫定的な対策として、感染を深刻な状況にさせない効果はある気がしてなりません。
日本でも多くの学校が休校対策を取っています。その間、生徒が待ちで遊び歩く行動がメディアで報じられていますが、肝心なのは感染源にいた人間である以上、自宅待機は必須なのだ。
ちょっと教養が足りないことが伺える。
アメリカ・インターネット旅行代理店の調査によると有給休暇を全て消化できないと回答する割合が国ごと発表されました。
アメリカは34%、フランス22%、ドイツ24%と数字だけ見れば多いような気がしますが、なんと日本は92%。
なぜ企業は有給休暇を許さないのだろうか。
当方も目にしたことがあるが、有給休暇を取ると上司に嫌味を言われる始末なんてこともある。
この上司は高い給料もらっているんだから当然忙しいのは当たり前だ。しかしあくまで平社員と平等といる理念でもあるのだろうか。権利である有給を取るとこうした中高年はどうも落ち着かないらしい。
慢性的な休暇を取らせない企業の体制は批判され、業務にも影響が出るという調査結果も出ている。
アメリカでは夏期休暇が2週間というところも珍しくないが日本では2週間と言えば社会人ではほぼ体験できない大型連休だ。
しかしこの不況によって有給休暇を取ると休み明けも来なくて良いと宣告されてしまうと怯える社員も多いようです。
好きな音楽を聴くことで血管の拡張効果があるとしてアメリカ・メリーランド大医療センターの博士らが発表されました。
人間の感情で血管が拡張するとしてお笑い番組などもカラダに良いという結果が報じられていますが、好きな音楽を聴いているときにも同様の状況が体内で起こっているようです。
現在、医療センターでは音楽療法も取り入れられており、うつ病の治療に効果があったことも確認されています。
血管の老化で動脈硬化などが起こるため、これら療法が最終的に老化防止にも役立っていると報告されています。
我々人間のカラダは複雑ですね。好きなことをすれば長生きできるということなんでしょうかね。
ドイツにて、20代前半の男性がオープンカーの試乗をしていたところ、男性が持っていた300万円分が入った現金の封筒が風に舞い、現金を道路にばら撒かれてしまうという珍事が発生しました。
その内10分の1程度は見つからず、持ち去られてしまった可能性もあるそうです。
オープンカーで現金をシートに置くっていうのはちょっと無頓着な行為ですよね(笑
気の毒ですが、自業自得ってことでしょうね(笑
8%の失業者が出てしまったアメリカでは環境関連の「グリーン・ニューディール」政策に多くの人が期待を寄せている。
自然を利用しエネルギー資源を開発しようと、さらに雇用創出を掲げた大統領の方針が受け入れられている証拠だ。
人々に反響があるのは「グリーン・ニューディール」政策のグリーンカラーという職。この職は環境関連に従事する研究者や技術者を指し、現在は養成講座が開かれている。
希望者が続出しており、倍率は4倍を超える養成所もあるそうです。
また、希望者が多い理由としては養成講座を受けることで給料アップが可能であること。
広大な土地を持つアメリカならではの政策だ。
日本でもやろうと思えばできるかもしれないが、なにしろ土地が小さい。島国では限界があるだろう。